営業チームでデジタル販促関連の担当をしております重村と申します。

先日は【デジタル販促】Vol1.ではOMOマーケティングとは何か？
Vol2.では海外OMOマーケティング事例をご紹介させていただきました。
本日は引き続きの内容でOMOマーケティングの国内事例についてご紹介を致します

■国内事例①　某アパレルブランド事例

国内の某有名アパレルブランドが店舗（オフライン）とEC（オンライン）で会員データや在庫が別々に存在していたものを統合し、一元化（オムニチャネル化）した事例になります。

データ統合することにより、購買履歴はもちろんのこと興味のあるファッションを把握することができます。顧客ごとのターゲティング広告の配信やスタイリング提案といった個別のコミュニケーションを実現されています。

顧客側でも「ネットで下調べをしてから店舗で購入する」「店舗で確認してからネットで購入する」といった購買行動が一般的になっていると思います。

オンライン/オフラインを気にせずに買い物ができるという点は、顧客側も利便性が高くなっています。

■国内事例②　某メガネ販売店

国内の某有名メガネ販売店が店舗（オフライン）とEC（オンライン）のID連携を行い、顧客のレンズの度数・種類や保証書、検索などを一元管理行った事例になります。

データを一元化することで顧客は店舗・EC問わずフレームを選ぶだけで、自分の視力・度数に応じたメガネを簡単に購入できるようになりました。
顧客からすると視力検査やレンズ選びなど手間な部分を省くことができますので、手軽に購入することができます。

またLINEと提携し、店舗でメガネを購入した場合には、完成通知をLINEで受け取れるようになっているそうです。LINE連携は金融機関や郵政・ヤマト運輸など導入されているところも多くみかけます。

データ管理によって業務効率化を図るだけではなく、メガネユーザーがわずらわしいと感じていた「店舗まで足を運ぶ手間」を省き、メガネ購入にまつわる顧客体験の向上に成功されています。

■国内事例③　某ファストフード店事例

国内の某ファストフードが行っているモバイルオーダーシステムの事例になります。
ご存知あるいはご利用された方も多いのではないでしょうか。

モバイルオーダーとは、事前にモバイル端末で注文し、商品を受け取る仕組みですが、支払いも連携されているPayPayなどのキャッシュレス決済で済ませることができます。テイクアウトとイートインが店舗で選択可能です。

顧客はレジ前で並ぶフラストレーションが解消し、待たせないことで店舗スタッフのストレスも軽減されます。コロナ渦では人の密状態の回避にもつながっています。

最近では導入される飲食店も増えてきております。並ばずにすぐ受け取れるので私もよく利用しております。

■最後に

今回ご紹介をしました3つの事例も、
「データ統合」「他プラットフォームとの連携」「モバイルオーダーシステム」など
OMOマーケティングを考える上でどれも参考になるものではないでしょうか。

共通することとしまして、オペレーションなどを含む「ソフト」の対応はもちろん必要になりますが、統合や管理・連携を行うためのシステム「ハード」も必要になります。

データ統合にはDMPと呼ばれるようなツールや、顧客管理であればCRMと呼ばれるようなツールがありますし、他プラットフォームと連携するには自社システムとの連携も必要となります。

最近では色々なツール・サービスが販売されており、コストも様々で、導入する側としては選択肢が多く、どれが自社にあっているか非常に悩ましいのではないでしょうか。

今回はOMOマーケティングの国内事例についてご紹介を致しました。

マーケターにとって新しいツールやサービスの情報収集が自社のOMOマーケティングにおいて必要なことであるということを改めて感じていただけたのではないでしょうか。

最後までお読みいただきありがとうございました。
拙い文章で恐縮ではございますが、今後も「デジタル販促」に関わる情報をお届けしていきたいと思います。